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DMPでできること――ロイヤリティ向上から確度の高い新規獲得まで

現代のマーケティングではデータの活用が一層重要になってきています。

その中で注目されているのがDMP(データマネジメントプラットフォーム)です。
あらゆるユーザーデータを統合・管理するプラットフォームのことですが、漠然としていてうまくイメージできない、活用の仕方が分からないシステムでもあります。

具体的な活用の例を見ながら、DMPについてご説明します。



●DMPとは
先述の通り、DMPとは「データマネジメントプラットフォーム」の略で、いろいろなところに散らばって存在しているデータを統合して活用するためのツールです。
大きく分けて「プライベートDMP」「オープンDMP(パブリックDMP)」の2種類があります。

・プライベートDMP
プライベートDMPとは、顧客情報、購買履歴、Webサイトの閲覧履歴、店舗への来店履歴、キャンペーン等の参加履歴、お問い合わせ履歴等、自社内で取得・管理している顧客データを統合するプラットフォームです。

・オープンDMP(パブリックDMP)
プライベートDMPでは、自社で管理していないWebサイトへの訪問履歴等を取得することはできません。
一方、オープンDMP(パブリックDMP)は、莫大なユーザーを持つメディア等が、ユーザーのWebサイト訪問履歴、属性、興味関心などを蓄積・提供しているプラットフォームなので、自社だけでは把握できないターゲットに対し、広告配信等のマーケティング施策を実行できるようになります。



●DMPの活用イメージ
ではDMPを使うとどのようなことができるのでしょうか。
よくある活用事例を見てみましょう。

≪プライベートDMPを利用して既存顧客のロイヤリティアップ≫
Webサイトへの訪問者は一定数いるが購買に結びつかない、一度購入した顧客の再購入率が低いといった課題に対してはプライベートDMPが活用できます。

たとえばECサイトにおいて、特定のカテゴリーの商品をよく見ている履歴のある顧客に対しては、そのカテゴリーの新着商品やセール情報をWeb広告で配信する、カートに商品を入れたのち離脱してしまった顧客には、メールで割引クーポンを配布して購入の背中を押す、といったように、自社サイトでの行動履歴を元に、ユーザーのフェーズに合ったオファーを出し分けることができるのです。

このようにDMPを使うには、広告配信システムやメール配信システムとの連携が必要です。

≪オープンDMを利用して新規顧客を獲得≫
既存施策でアプローチできる見込み客が少なくなってきたが、かといってマス広告では費用が掛かりすぎる、といった場合にはオープンDMPの活用がおすすめです。

オープンDMPを使うと、属性や行動特性から条件を細かに指定してターゲットに合わせた広告配信を行えます。

また、プライベートDMPと組み合わせて活用することで、購入額の大きい顧客に類似した属性のユーザーに広告を配信するといったこともできるようになります。



●DMP導入の注意点
DMPはデータを活用したマーケティングのまさにベースとなり得るものですが、導入にはいくつかのハードルがあります。

・コストがかかる
活用イメージで見たような施策を実行しようと思うと、DMPだけでも月額数十万円~といった費用が発生します。

DMPはあくまでデータの統合・管理プラットフォームなので、広告配信やメール送付といった施策につなげるには、それぞれのツールの導入と連携も必要になります。

・部署横断的な取り組みが必要
Webアクセス履歴はシステム部門、お問い合わせ履歴はサポート部門といったように、顧客に関するデータは社内の様々な部署に点在していることがほとんどです。
また、各部署の利用方法に合わせた形でデータを保持しているので、データをひとまとめにしたり、名寄せをするのも難しいことが多いでしょう。

DMPの導入にあたっては、部署を横断した取り組みが求められます。



●DMP導入の前に
DMPを導入するにしても、その他の方法でデータを活用するにしても、データを整備していくことは必須です。社内のどこにどのようなデータがあるのか把握することがその第一歩となります。

顧客を知るために必要なデータがないのであれば、それを取得するところから始めなければいけません。

また、活用イメージで見たように、DMPは各種外部ツールとの連携でその威力を発揮します。広告配信、メール配信等、施策単位で導入できるツールから活用を始め、利用イメージが具体的になったところで、DMP導入を検討するのも一手です。



フュージョンは、特定の商品を持たない中立な立場で、複数のベンダーとパートナー契約を結んでいます。そのため、お客様の課題と要望に合わせて、ツールを選定し、戦略の企画・実行、運用支援までをサポートすることが可能です。

データを活用したマーケティングを実施したいとお考えであれば、ぜひお気軽にご相談ください。

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