データベース分析/マーケティングリサーチ

企業に眠るすべてのデータをビジネスへ。
取扱い明細レコード総数300億件以上の実績を持つフュージョンは、ビジネスにつながる分析アプローチを知っています。

私たちのデータベース分析サービスは、経営トップが考える会社全体の計数から、現場マーケターが直面する「誰に何を伝えるか」まで、課題の次元を問わず、データをビジネスにつなげます。
そのために、POSデータやID-POSデータといった「購買データ」、GISを活用した「地図データ」、家計調査や住民基本台帳などの「基本統計データ」、マーケティングリサーチを活用した「アンケートデータ」、Twitterやコールセンターに蓄積されている非構造の「テキストデータ」など、あらゆるデータを活用します。

私たちは論理的思考力・データ表現力をベースに、データベースやGISソフトウェアの操作、アンケート設計や実査ノウハウといった従来手法、ストアコンパリゾン(競合調査)など現場での定性情報の収集と分析などの方法を習得しており、的確なご提案ができる体制を整えています。

データそのものは手段にすぎません。
データを背景にした「仮説構築」、そこから導き出された「戦略と施策のマネジメント」、「効果測定と次のアクションの示唆」、さらに、その一連のプロジェクトの推進を支援することこそが、クライアントが私たちに求めていることであり、価値であると考えています。

こんな課題をお持ちの方へ

  • 売上を向上させたいが、何をどうするべきなのかわからない
  • 顧客クラスターごとに最適なアプローチをしたいが、マーケティングプランが描けない
  • 離反顧客が多い
  • 売れ筋商品、死に筋商品が分析できていないため、機会損失が発生している
  • 在庫データや粗利データを活用して、経営視点から業務を改善したい

データーベース分析ソリューションへ

  • 新規出店、競合店対策など、店舗戦略を検討したい
  • タウンプラスやエリアダイアログを行う際、適したエリアを選定したい

エリアマーケティングソリューションへ

  • 顧客満足度や未購買理由など、POSデータだけではわからない顧客心理を把握したい
  • 店舗来場者数や、来店者の声を把握し、店舗を改善したい

マーケティングリサーチソリューションへ

データベース分析サービスの流れ(一例)

ヒヤリング 弊社担当スタッフが、クライアント企業のビジネス課題をヒアリングいたします。課題だけでなく、ビジネスの流れや実際に行っているマーケティング活動もお聞きします。単にデータベースの構造や分析手法だけではなく、広く深い「ビジネス理解」を優先します。これにより、分析結果が単純な集計表ではなく、ビジネスの羅針盤として機能することができます。
 
仮設構築 ヒアリングした内容をもとに、課題を分解し、分解した課題を解決するための仮説と検証するために必要な分析手法をご提案します。
 
必要な
データ選定
ご提案する課題解決のために必要な分析手法に基づき、どのようなデータが必要かをご提案します。クライアントのマーケティング部署様とシステム部署様の情報の仲介もさせて頂くことも可能です。お預かりするデータは、セキュリティが担保されたサーバーで取り扱います。
 
分析設計 頂いたデータ内容を精査し、マスターのリカテゴライズ、変数の検討など具体的な分析を進める上で必要な情報を精査・定義付けしていきます。分析の8割は、「事前の準備」で決まると考えており、クライアントと密なコミュニケーションを取って進めていきます。
 
分析と
知見導出
データ分析を行い、ビジネスにつながる知見を導出します。
分析結果は、分析レポートとしてご報告するとともに、課題によっては、ダイレクトマーケティング企業であるフュージョンの強みを活かし、その後の販促のご提案も行います。
 
効果測定
次の施策へ
PDCAサイクルに基づき、より効果的なダイレクトマーケティング施策をご提案します。

ソリューション詳細

データベース分析
ID-POSデータの分析では、「誰に」、「何を」、「いつ」、「どこで」売れているのかいないのか、どうするべきなのか、売上向上に向けた重要課題を明らかにします。同時に、優良顧客戦略の推進やLTV(ライフタイムバリュー)の向上、顧客クラスターの作成とマーケティングプランの立案などを通じて、顧客との長期的な関係の改善を導きます。
また、IDが無いPOSデータの分析においても、売れ筋・死に筋商品の発見による機会損失の減少、バスケット分析によるクロスセル・アップセル機会の発見、在庫データや粗利データの活用による経営効率の改善を支援します。
なお、すでにお取引があるクライアントには、日次・週次でのデータ連携をご提案しており、私たちがクライアントの「マーケティング部門」や「データアナリスト部門」として価値を提供しています。
エリアマーケティング
特にリアル店舗においては、立地を無視したマーケティングはありえません。過去3年の間に、100本を超えるエリアマーケティング分析支援を実施した豊富な経験を基に、「どのエリア」に課題・チャンスがあるのかを、グラフィカルに示唆します。
スーパー名鑑や家計調査、年収データなどマーケティングに必須のデータについても提供可能で、POSデータやアンケートデータを連動させ、一括した分析を行います。
支援新規の出店や競合店対策、効率的なチラシエリアの選定、タウンプラスやエリアダイアログを行う場合のエリア選定、ID-POSデータを活用した顧客視点からの商圏設定、ハフモデルなどを活用した売上予測・需要測定で、クライアントを成功に導きます。
マーケティングリサーチ
マーケティング・ビジネス課題を、メールまたはお電話にてご連絡ください。専門のスタッフがヒアリングを実施し、アウトプットイメージを添えた分析企画をご提案します。アンケート調査では、アンケートの設計から納品までを支援します。アンケート専業の業者にはできない、GISを駆使した可視化や購買データとの連動など、当社ならではのノウハウを提供します。
【Web・郵送によるアンケート調査】
顧客満足度の把握や未購買理由の把握など、POSデータなどの購買データではわからない、消費者心理が把握できます。
【来場者・カウント調査】
店舗来場者数の把握を行い、店舗戦略に活用します。また、現地に調査員を派遣し、来場者へのヒアリングやアンケート調査を行うことで、「実際に来ているお客様の、来たその瞬間の声」を把握し、店舗改善に活用できます。
【デプス・グループインタビュー】
定量調査に落とし込む前の仮説のチェックや、グループダイナミクスを活用した、マーケターが思いもつかなかった視点を発見することができます。

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札幌本社
TEL:011-551-8055
東京オフィス
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  • (4)アンケート集計や消費動向分析等の市場調査業務
  • (5)顧客データの管理業務
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  • ・法令に基づく場合

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7.変更について
この原則は、当社の業務またはサービス内容の変更等に基づいて、随時変更することがあります。なおこの場合には、当社のウェブサイトに常に最新の原則を掲載いたします。
8.認定個人情報保護団体の名称

当社は認定個人情報保護団体である一般財団法人日本情報経済社会推進協会の対象事業者です。

<認定個人情報保護団体への苦情のお申し出先>
認定個人情報保護団体の名称
一般財団法人日本情報経済社会推進協会
苦情の解決の申出先
個人情報保護苦情相談室
住所
〒106-0032 東京都港区六本木一丁目9番9号六本木ファーストビル内
電話番号
03-5860-7565
0120-700-779
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お客様よりご提供いただきました個人情報は、法令の定めるところにより、お客様のご意思により、開示の求めや利用目的の通知要請や、訂正または削除の依頼を行うことができます。その際に、当社から電話等によりお客様ご本人の確認作業を行わせていただく場合がございます。ご本人確認後に、ご要請いただいた作業を適正に行わせていただきます。なお、お客様の個人情報についての「開示の求め」もしくは、「利用目的の通知の求め」を行う場合についてのみ、回答に要する郵券代を実費でご負担頂きますことを予めご了承ください。

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