先日クライアントと2010年代の日本の高齢化・人口構造の変化について
ディスカッションする機会があったのですが
いよいよあと数年で、日本で一番人口ボリュームが多い
「団塊世代」が70歳代に突入し、
ディープな高齢化社会が到来するという事が議論の中心でした。
JSA（日本スーパーマーケット協会）が発表した
「シナリオ2020」にも下記のことが最初に明記されています。
・2010年代前半は、後期高齢者も増えるが、
2012年から、団塊の世代が65歳を越えることにより前期高齢者が増加する。
・2015年は、日本の総世帯数、また首都圏人口がピークアウトし、
制度面でも様々な変化が想定される転換点だと捉えておきたい。
・2010年代後半は、前期高齢者も減少し始め、後期高齢者だけが増加する
ディープな高齢社会になる。
今から数年前の2005年頃、同じ様に「団塊世代」が60歳になり定年退職し、
退職後の生活の変化によって流通業・メーカーにとって大きなインパクトがあり、
その対応を考えなくてはならないと盛んに議論された事を思い出します。
アクティブシニア、なんていう言葉も生まれました。
2005年頃とは様相が違う事がもう一つあります。
それは世帯構造の変化です。
・単身世帯の構成比は、2010年の31.2％から2020年の34.2％に上昇。
・しかも20代、30代の単身世帯は減少し、高齢の単身世帯が増加する。
・他方、「夫婦と子」という典型的なファミリーの構成比は、
2010年の27.3％から2020年の24.6％へ、４分の１を切るレベルに低下する。
2010年代後半は、70歳を超える単身世帯の割合が年々増加し、
私たちが思い描くような、「夫婦と子供」の様な世帯の形は
当たり前ではなくなる事を理解しなくてはならなそうです。
「高齢者対応」と一言でくくらずに、
一番人口の多いボリューム層ではあるが、
様々なライフスタイルに分かれ、
地方と都市部など居住エリアによっても生活が変化していき、
それらへの対応が一つではない事をメーカーも小売業のマーケターも特に意識をする必要がある
食品スーパーがよく考える高齢者対応は
「ちょっと高くても美味しいもの」「少量パックで食べきり」のような着地点になりがちですが、
お店に行くのが億劫、または一人暮らしで店舗まで行く足が無い場合、
「保存がなるべく効いて」「大量に」「なるべく安く」といった逆の考えを持った食品スーパーもあります。
後期高齢者が爆発的に増えていく2020年に向けて、
テクノロジーの変化とともに、
従来の販売手法や、販促手法、マーチャンダイジングが転換期を迎えている事は明ら
マーケターはまさに成長の機会として、
市場環境の変化を前向きにとらえて行くべきだと思っています。
Think out!
最後まで読んで頂いてありがとうございます。
