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    郵便でのDM費用対効果を発送手段で高める方法

    2020-11-30

    post-281

    ダイレクトマーケティングにおいて顧客に直接アプローチする方法はテクノロジーの進化とともに多様化していますが、そのひとつであるダイレクトメールは、「紙(現物)」を実際に手にとってもらえる点がメリットです。
    ただ、デジタルのアプローチに比べてかかるコストが大きいため、コスト調整に苦心している担当者さまも多いのではないでしょうか?

    発送通数が多ければ多いほど、費用のうちの発送費の占める割合が大きくなりますので、発送費を抑えることは費用対効果に直結する話になってきます。
    ダイレクトメールの発送方法にはさまざまなサービスがあり、フュージョンでは、施策の目的にあったDMを考える際に、発送手段による仕様の条件やコストの兼ね合いも考慮してご提案しています。

    今回のマーケティングコラムでは、
    ・さまざまな発送手段
    ・発送手段を決めるポイント
    をまとめました。

    1. さまざまな発送手段

    ダイレクトメールでよく利用される、割引のある発送手段には次のようなものがあります。

    割引のある発送手段

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    これらの発送手段においては、割引が適用される分、事前の作業や取り扱い条件等が発生します。


    例えば下記のようなものがあります。
    ・利用前に、法人契約や承認申請が必要
    ・上記の事前手続きのためにスケジュール確保が必要となる
    ・決められた条件に沿った仕分け等の作業が発生
    ・DMが到着するまでの期間が長くかかることに承諾する必要がある
    ・差出人の表記を代行業者名にして記載する必要がある

    このような事前準備・スケジュールの確保によって発送コストが抑えられ、同じレスポンスでも費用を抑えられた分、費用対効果を高めることができます。

    ですが、必ずしも割引を利用することが正解ではないと、私たちは考えています。
    例えば、大切なお客さまのお誕生日をお祝いしたい場合、追加料金を払ってでも配達日指定の郵便を使ってお誕生日当日に届けた方が、お客さまの心に響くかもしれません。
    また、切手を貼ってお送りすると、割引を受けることはできませんが、「『企業からのダイレクトメール』ではなく『手紙』が来た」と受け取っていただきやすくすることもできます。

    あくまでも、施策の目的に合わせて、いつ、どのように届けたいかという視点を忘れずに検討しましょう。

    2.発送手段を決めるポイント

    では、どの発送サービスを使うかは、どのように判断すればよいのでしょうか。
    主に下記の5つがポイントとなります。
    1. 内容が信書にあたるかどうか
    2. 広告かどうか
    3. 通数
    4. サイズ・重量
    5. 配達日数に余裕を持たせることを承諾できるか

    1. 内容が信書にあたるかどうか

    カタログを顧客全員に送付する等、ダイレクトメールの内容が非信書の場合は、宅配物であるメール便のサービスが利用できます。
    信書の場合は、メール便を利用できないため、郵便の割引サービスを利用することになります。

    2. 広告かどうか

    郵便局に事前に利用申請をして承認を受けられると、広告郵便を利用することができます。
    広告郵便の割引率(8%~44%)は大きく、特に、ハガキの場合におすすめの発送方法です。

    3. 通数

    郵便の割引サービスには、通数の下限条件があります。
    広告郵便、区分郵便は2,000通以上、バーコード付き郵便は1,000通以上。
    これ以下の場合は、割引を受けることができません。
    また、メール便は、全国一律で利用料金が決まっており、1通から利用できますが、
    利用通数が多い場合は、発送サービス提供企業と直接契約をしている投函代行企業や大手印刷会社に相談すると割安で利用できることがあります。

    4. サイズ・重量

    ハガキは2g以上6g未満でなければならないことをご存知でしょうか。
    サイズにも最小・最大の条件があるため、郵便局で販売している年賀はがきと同じサイズ(100mm×148mm)のハガキを作る場合は、連量135kgの紙を使わないと2g以下になってしまいます。
    その場合、料金が64円ではなく84円になってしまうので注意しましょう。
    また、封書を利用するときに、A4サイズの同封物1点を増やすことで、予定していた重量をオーバーすることもあります。発送費用に直結しますので、重量にも注意が必要です。

    5. 配達日数に余裕を持たせることを承諾できるか

    通常の郵便は翌日や中2日程度で日本全国に届くことが多くなっていますが、メール便は通常の配達日数に3日程度の余裕を承諾することが必須になっていますし、広告郵便も同様で、その猶予を7日等に長くすると、割引率が大きくなります。

    他にも、同封できるものや送ることができないものなど、細かい条件がありますので
    上記5つの条件に基づいて、あたりをつけた後は、サービス提供企業に利用して問題ないかを確認することをおすすめします。

     

    ダイレクトメール発送サービス一覧をプレゼントします

    ダイレクトメール施策を行うときに、必ず検討することになる発送方法ですが、社内外を問わず、発送方法について質問をいただくことが多いので、今回コラムにまとめてみました。
    ダイレクトマーケティングに携わる方にとって、少しでもお役に立てられれば幸いです。

    最後に、ここまでお読みいただいた方に、今回ご紹介した発送サービスについて、使用条件等をまとめた一覧表をプレゼントします。
    以下のフォームからぜひダウンロードください。
    『ダイレクトメールの発送サービス一覧』(PDF版)ダウンロード

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